DCF法(Discounted Cash Flow:割引キャッシュフロー法)

DCF法(Discounted Cash Flow:割引キャッシュフロー法

1-1. 基本的な考え方

DCF法は、

「企業が将来生み出すフリーキャッシュフロー(FCF)の現在価値の合計=企業価値」

という発想に基づきます。
さらに、企業価値(Enterprise Value)から純有利子負債を差し引くことで株主価値を求め、最後に発行済株式数で割って1株あたりの理論株価を出します。

大まかな流れは以下です。

  1. 予測期間(例:5~10年)の各期のFCFを予測する
  2. 予測期間以降を代表するターミナルバリュー(終価)を求める
  3. それらをWACCで割り引いて現在価値を求める
  4. 企業価値 → 株主価値 → 1株あたり株価へ変換

1-2. 代表的な数式

(1) 企業価値の式

予測期間を t=1,…,Tt=1,\dots,Tt=1,…,T、ターミナルバリューをTV、割引率をWACCとすると、

企業価値(EV)の式

EV = Σt=1T FCFt / (1 + WACC)t + TV / (1 + WACC)T

株主価値(Equity Value)の式

Equity Value = EV − Net Debt

理論株価(1株あたり)の式

P0 = Equity Value / Shares Outstanding

となります。

(2) ターミナルバリュー(永続成長モデル)

一般的な「ゴードン成長モデル」を用いたターミナルバリューは、

ターミナルバリュー(永続成長モデル)

TV = FCFT+1 / (WACC − g)

FCFT+1 = FCFT × (1 + g)

※ g:長期安定成長率(通常は名目GDP成長率以下)

ここで、

  • FCFT+1=FCFT×(1+g)FCF_{T+1} = FCF_T \times (1+g)FCFT+1​=FCFT​×(1+g)(T+1期のFCFを、T期から一定成長率 g で伸びると仮定)
  • ggg:長期安定成長率(通常は名目GDP成長率以下に抑える)

これをT期時点の価値として計算し、さらに現在時点まで割り引きます。

1-3. FCFの算出(FCFFの典型例)

DCFでは、よく「フリーキャッシュフロー・トゥ・ファーム(FCFF)」を使います。
営業利益(EBIT)ベースの代表的な式は、

フリーキャッシュフロー(FCFF)の代表的な定義

FCFt = EBITt × (1 − Tax Rate) + Dept − Capext − ΔNWCt

  • EBITt:営業利益
  • Tax Rate:実効税率
  • Dept:減価償却費
  • Capext:設備投資額
  • ΔNWCt:運転資本の増加額
  • EBITtEBIT_tEBITt​:営業利益
  • Tax RateTax\ RateTax Rate:実効税率
  • DeptDep_tDept​:減価償却費
  • CapextCapex_tCapext​:設備投資額(有形・無形の固定資産取得)
  • ΔNWCt\Delta NWC_tΔNWCt​:運転資本の増加額
    • 運転資本 NWC=流動資産営業関連−流動負債営業関連NWC = 流動資産_{営業関連} – 流動負債_{営業関連}NWC=流動資産営業関連​−流動負債営業関連​

財務諸表との対応イメージは、

  • 損益計算書:売上、売上総利益、営業利益、税金費用
  • 貸借対照表:期首・期末の運転資本、固定資産残高
  • キャッシュフロー計算書:営業CF、投資CF(設備投資など)

などから各要素を推計します。

1-4. 割引率 WACC の定義

WACC(加重平均資本コスト)は、

WACC(加重平均資本コスト)の定義

WACC = (E / (D + E)) × re + (D / (D + E)) × rd × (1 − Tax Rate)

  • E:株主資本の時価(Equity)
  • D:有利子負債の時価(Debt)
  • re:株主資本コスト
  • rd:負債コスト

CAPMによる株主資本コスト

re = rf + β × (rm − rf)

  • rf:無リスク利子率
  • rm:市場ポートフォリオの期待収益率
  • β:銘柄のベータ

1-5. モデル構築の実務的ステップ

  1. 歴史データの整理
    • 過去3~5年の売上高、営業利益、減価償却費、設備投資、運転資本などを集める
  2. 売上成長率や利益率の前提設定
    • 売上成長率(初期数年は高く、その後は漸減)
    • 営業利益率(競合・過去実績を参考)
  3. FCFの予測
    • 将来の売上→営業利益→NOPAT→FCF という流れで計算
  4. WACCを推計
    • 株主資本コスト(CAPM)、負債コスト、資本構成(D/E)を推定
  5. ターミナルバリューの設定
    • 長期成長率 g をGDP成長率以下で設定
  6. 企業価値→株主価値→理論株価
    • 純有利子負債(有利子負債-現金同等物)を控除
    • 発行済株式数で割って1株価へ

1-6. メリット・デメリットと使いどころ

メリット

  • 企業固有のキャッシュ創出力を直接モデル化できる
  • M&A・プロジェクト評価などでも通用する「本筋」の手法
  • 仮定を明示しやすく、シナリオ分析・感度分析に適する

デメリット

  • 長期予測(FCF、WACC、g)への依存度が非常に高い
  • ターミナルバリューの比重が大きくなりやすく、わずかな前提の違いで理論株価が大きく変わる
  • スタートアップや赤字企業など、FCFが不安定な企業には適用が難しい

向いている銘柄

  • インフラ・公益、消費安定株など、業績とキャッシュフローが比較的安定している企業
  • 成熟段階に入った大企業
  • 大型M&A、LBOなどの評価対象
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